天皇テロリストの処分

日本国民は天皇テロリストから全財産を没収し、国民の公的所有物として全国民の使用に益するべく公共施設化し開放した上で、天皇という世襲テロリストが二度と国政に介在しつつ独裁しえぬよう、皇室典範を全廃する。それに合わせ、政府の公教育から一切の宗教的偏党を排し、神道及び天皇家を崇拝させる全ての教育内言動を禁止する。また政教分離の徹底を憲法に明記する。天皇家及び皇族は全員死刑とし、当皇族財閥とその血縁者に日本国を二度と侵略独裁させてはならない。