1993年に日本政府が公式な謝罪を見解した歴史から、我々は繰り返し国連総会で自らの公正を発言し直すべきである。というのはある類の反日プロパガンダに隠され、単に国際認知が未だ高くないに過ぎないのだから。
さらに、極東国際軍事裁判が終わってもなお不当な内政干渉を国家規模で行う連体には手痛い牽制を与えるべきだろう。下院にて我が国害法を可決したオランダ、カナダ、アメリカという国際的な事後法を反省しない連合が居会わせた場に臨んで、単なる貿易関係においてそれらの国々の要請は何ら聴き入れる必要がないだろう。
我々は再軍備なる意趣返しによってではなく、ODAと対途上国への民間平和活動について両方の世界一となる実績を淡々と、かつ冷静に目指す事で今度のあまりにも不当な干渉に対する国辱的うらみを晴らすべきである。
