2024年4月10日

皇室含む西軍残党による侵略罪正当化の根本批判と信教自由権侵害の観点による皇室永久廃止論

欧米はあまりに野蛮なので、植民地奴隷制を星中でおこなってきた。所が彼ら以下の外道が、極東の西日本にもいた。天皇と称する悪魔は手先の暴力団を連れ国内外で虐殺と収奪。人々の生きる尊厳を根本から傷つけ差別と文化弾圧しに回り、納税奴隷制を作った。西軍残党はいまだにこの人道犯罪を自慢する。
 もし日本の民度が政教分離を理解できるほど充分高ければ、特定渡来人男系優越論の人種差別教祖である天皇一族は支持基盤をほぼ失い、失政続きの張りぼて無法者として完全廃滅させられるに違いない。明らかに天皇一族は過去の武家政権の長らより無能で、政治的に世襲僭主として公害しかない事が明らかだ。

 欧米の野望は日帝の登場で打ち砕かれた。侍らは欧米の植民地政策を厳しく非難した会沢安の『新論』で啓蒙され、欧米列強と単独で縄張り争いを演じると、少なくとも植民地主義の時代を終わらせた。だが問題は、山所王朝以来の邪教祖政体が残ってしまった事と西軍残党が侵略を正義と勘違いしたままな事だ。

 祭政一致は便宜的な日本統一策で、本来は宗教の助けを借りずあまねく善政をおこなえるのが望ましい。信教の自由からも、特定宗派に国全体が操られる状態は政治的不正である。よって天皇一族は日本国政府からは永久に排除されねばならない。
 次に西軍残党は欧米級な侵略罪の自堕落を恥じねばならない。