文科省の指定する教育とは、従順な納税奴隷を量産する為の、国家神道（日本教）による洗脳である。この枠組みに嵌り、自他を当教育（偏差値教育）に最適化する限り、保守的で現状維持に全力を尽くす社畜、いわゆる典型的労働者が量産されるに過ぎない。彼らは機械的事務作業を上司から命じられる通りに行う論理的能力しかおもに育てられていないので、順次、AIに取ってかわられていく。こうして単なる経済の下部構造だけをみても、神道体制は不適応により時代遅れのものとなっているばかりか、国の発展にとって最大の阻害要因でしかない。
論ずるまでもなくこの神道体制は天皇と称する教祖が奈良時代に創始した新興宗教団体、すなわち自らを神の子孫とし、崇拝対象に仕立てたカルト信仰を布教する目的で雇われた暴力団（いわゆる大和王朝）を起源とする。この暴力団が現代にまで残存した成れの果てが日本政府に他ならない。
日本人全般が学校の姿をした神道布教の枠組みに脳内ミームを乗っ取られ、子供を義務教育と名づけられた文科省による国民奴隷化の意図通りに育てさせる様なしつけと同調圧力が、自国を停滞させ退歩させている第一原因である。なぜなら主権者は先ず天皇へ納税する義務はなく、これを行わせている憲法はいずれも不正な政教一致の代物でしかない。次に政府は本来、主権者である国民の公僕に過ぎないから学習指導要領を指定したり教育を義務づける権限はなく、単に家庭教育に物心両面で十分な費用を賄えない者のため代替手段を福祉として行えるだけである。これらを前提とし、日本国民一般が国家神道を中心教義とした日本政府の意図しない発展を怖がったり、寧ろ弾圧を加えたりして社会的不確実さを減らそうとする全体主義は、政府の教育で洗脳済みの神道教徒が自縄自縛に陥って結局、革新の殆どを拒絶している集団自殺行為に違いないのである。
