猥褻物陳列罪と公然猥褻罪、売春罪は理性という物に致命傷のある東京都民に任せているかぎり、そこで発祥したろくでもない企業活動もろとも永久にとりしまれない。
よって地方県議で先んじてこれらの罪悪を盛んに撲滅するのが合理的となる。
たとえば漫画雑誌などをこの条例違反で陳列したコンビニや書店は、報償ありの通報が行われ次第、（２０１０年段階で金百万円単位の、経営に致命的となる損害が出る単位以上での）賠償、及び経営者含む従業員の逮捕抑留を行うべき。さもないと永久に東京発の愚劣な企業で各地の風紀が乱され続けるのは目に見えている。
次に店舗型の組織の場合、暴力団とのつながりで周辺市民に非難できがたい体制をつくりあげている最悪の商売柄が殆どなので、県警本部に撲滅対策本部を設け化学兵器による襲撃を含めて突然に襲撃する必然性がある。
摘発時に従業員の女性も塵一つのこさず徹底処分せねばならない。これらの女性は出自及び現行法内での最低級の振る舞いから犯罪人格を警官への懐柔でごまかす確実さがある。（なお従業員の男性も当然例外でない。）
生活保護より犯罪を選ぶ人格へ少しも妥協はいらないし、実際に肉体労働者は働き場がなければ生き残るためには少しなりとも理性を用いざるをえない。
未成年への犯罪行為は、ツイッターなどで通報された途端に現行犯逮捕を行える体制を、各地に分散した交番を利用して即座に情報配信できる様ととのえるべきだ。学校へ連絡すると倭人の村八分習癖では隠蔽するばかりで何もよい結果がでない。
よって最大限その悪徳を公にし、警察署での詰問のみならず性病や人身売買その他の悲惨な末路を啓蒙させる特殊設備へ親へ連絡の上、数日間以上抑留する更正組織が教育委員会と協同か、もしそれが手間取りそうなら最低限のアドバイス程度の協賛で急いで営まれねばならない。若者には先があるので、全てに優先してこの設備が最優先されるを得る。
