国家電力安全保障から、特に中共政府からの政治意図で日本の国益が操作されかねない孫正義氏や大林ミカ氏の主導するアジアスーパーグリッド政策へは依存度を低めるべきだが、同時に、原発政策は東電事故後は難民を生み出し万年単位で終息がみえない公害度が確認されているので、人権侵害かつ自然破壊だ。
メガソーラー反対は設置規制法や条例の問題に過ぎないので技術あるいは自然保護面で全く意味をなしていないし、再生可能エネルギーは新産業でもあれば抑他のエネルギーが持続不可なので漸次おきかわる本来当然の電力源にすぎない。つまり、再エネ反対は技術革新に着いてこれない唯の時代遅れさである。