2019年2月22日

平成末までの近現代日本の描写

金儲けが得意な人しか生き残れない社会は、サイコパスやダークトライアドを含め、性悪で狡猾な人間が有利な社会なのだから、その様な邪悪な資本主義の国で死に行くことの方が望ましいのだ。だから少子化も正しい道のりなのである。益々邪悪な人間の割合がふえる日本では、善良な者から逃げ出すのだ。
 天皇は搾取する奴隷国民がいなければ贅沢三昧もできないし、周辺諸国へ侵略犯罪を犯してきた悪業が祟って、亡び去る。商人は取引差額を分捕る相手がいなければ搾取生活もできず、日本国外に逃亡していく。
 人間が生きるのに必要なのは、衣食住の内、特に食である。だから最後まで農漁業は残るだろう。商業国として衰退し、もはや中東や東南アジア先進国の人後に落ちる様になって、天皇の独裁する現日本政府が滅亡してから、新たに農業県の元に、必要十分な人数を集めたなんらかの新政府が樹立されるだろう。
 日本衰退と政府破綻の第一原因は、商業に偏った政策だった。国民の殆どが飢えに苦しむ様になっても、商人階級は搾取を生業としてやめようとせず、奴隷を移民から募集しだした。結果人口は激減し、言語の高い壁をわざわざ移民が越えてくる鼓舞もなく、商人階級の中から絶滅的退廃が蔓延した。
 日本史の中で平城京、平安京、東京はいずれも大都市文化を形成し、その中心層を商人が占める様になってから、官僚主義の堕落として天皇政府と政商が癒着し、結果として贅沢三昧する一部の特権階級(特に皇族)の中から、国民を犠牲にする致命的衰退が始まっている。
 未来の日本人が生き残っていれば、彼らはこの3種の都市圏に共通の失政が天皇に由来し、極端な商業化の果てに政商と官僚の利害が一致し、皇族を代表格として特権階級が反国民的存在になったことにあったと洞察し、同様の失敗を避けるよう国をつくらねばならない。
 昭和後期から平成期までの日本政府は、天皇閥と政治献金を容認したことで大企業経営者を主とした富裕層(金持ち)と癒着しだした。結果、天皇は一般国民や貧者を事実上搾取するだけの存在に成り下がり、国全体がそれに従う結果、人口を減少させた。東京は政商の集積地となり、政府と利害を一致させた商人階級はますます全国民を犠牲に己の利益のみを追い求めだした。やがて単に搾取するだけにとどまらず、原発事故等の大公害をも政府に無条件で容認させ、東京以外の日本全土を汚染しはじめた。天皇閥は保身を図る一方で、税の浪費に耽った。
 未来の日本にとって昭和後期から平成期は、明治期以来の天皇政府の延長上にあったと解釈して間違いない。擬制的な共和化が図られたが、実質的には違憲な退位法の全会一致による成立で明らかになったよう天皇独裁体制が隠蔽されていただけだった。そしてこの旧体制が真に共和化される日を待っていた。天皇政府の滅亡後、東京政商の粛清が計られ、商業化に偏った政策も改められる他ないのだが、自民党による米軍依存への誤導や、食糧依存度を高めさせる間接属国化の策謀が日本人自身の人口激減を誘った直接の原因だったのもまた疑いがない。
 重要なのは日本国の長期的展望がなかったことだ。
 国民人口をふやそうとせず、天皇閥や政商階級の一部として、虚栄心に凝り固まった東京人官僚と共に搾取生活を続けられれば、東京都民は自分達の地位が上位者だと錯覚できた。そして中華思想に耽りつつ日本衰亡を、賄賂五輪で完成させようとしていた。全国にただ己が金のため原発再稼動を要請しながら。自浄能力が完全に欠如した東京政府はこうして全国に公害をばらまきながら搾取を続け、結果として人口衰退の元凶となるという禍々しい天皇体制を少しも改善しようとも思わなかった。その継続が事実上不可能になるのは、東京自体が移民の貧民窟となって、過密化の都市問題を起こす必然によっていた。