2016年11月4日

匿名厳罰体制

ウェブ上で有名な人々への主に匿名でのあらゆる犯罪行為を政府と警察は徹底的に取り締まるべきであり、これら2chやニコニコ動画、ユーチューブ、ツイキャス、あらゆるマスメディアを経由した衆愚犯罪は常に警察の捜査側が厳に対応する形でしか解決しえない。匿名犯罪取締法を作り、匿名犯罪一切へ専用窓口を設け即座に対応するべきだ。
 またやくざ化した都内マスメディアやブランド総合研究所(代表・田中章雄)等の不良な調査企業が悪意で特定自治体や特定個人、集団への、集団虐めとメディアスクラムによる実質的な集団虐殺を企てる事例が頻発しており、これら恣意的な偏見流布へも、新たな厳戒厳罰体制を敷く必要がある。