にぶい都政は一つの反面教育として使える。具体的には、程度問題で推しきりたいのだろうが、実在しない登場人物への規制などよりはるかに劣った理性の江戸人どもの売春をとりしまる方が優先事項なはずだ。
つまり財源が決定的に足りなくなりつつある昨今、いい意味でよりクレバーなのはその種の存在悪へ重税を科すことだ。たとえば猥褻物陳列罪や公然猥褻罪など過密な上もとの理性に落ち度のある地域柄な江戸東京の一帯ではいかにも想像より緩和され見過ごされ易い悪行をみとおし、その中間へも無数の法の網で遇すること。
より具体的には、「風俗壊乱罪」や「存在悪取引法」などの新しい概念を複数設け、それらの運用でとりしまった企業活動からきわめて高い徴税率を占めればいい。
なぜそんなものに都がこだわるか（妄想上の悪は実在の悪とは違い、いわゆる思想の自由の圏域なので）不明だが、懸案となっている悪質漫画などは８～９割超を存在悪税として上乗せする等いくらでも公益にとり好都合な隙はある。
また姦淫映像（アダルトビデオ）とよばれる新種の存在悪を業務化している江戸らしい企業、或いはいわゆる風俗営業店へは売上高の８割以上は税率とすること、及び規定街区（法的にオリエンタルランドとでも名付けられよう）外の行いでは即刻逮捕すること等を存在悪取引法に含めるといい。要するに、それらの芽が決して繁栄できない様な純利益の過半に上乗せた徴税率設定にするといい。
