2009年11月9日

婚姻制度について

私は嘗て多少あれ社会生物学の知識から、一国内での種的多様化を図る意図で場所毎に多妻制も容認すべきかもしれないと考えた時があった。具体的にはイスラム教の勉強をした時に、その戦闘行動への高い適性を見いだして武士道と呼ばれてきた旧日本人の道徳観に於ける‘命の軽視’との共通項を見つけあげたことによる。
 だが総合して勘案すると、もしこの婚姻制度に於ける制限解除を行うと、全体としての国内では内的増加率の過剰による種分岐の偏りの方が起きそうに思えた。なぜなら、実際には日陰者という名目の元で、現行の民法内でも認知されない非嫡子の存在は完全に抹殺された訳ではないのである。
いいかえれば、建前としての一妻制度はやはりどの様な場合でも、人類に於ける熱帯圏適応のさなかですら高い家庭秩序、特に幼児教育環境の安寧には基本となるということを見いだした。

これは世俗派救世主教の教義の中ですら、現実には制度のゆとりが存在する示し合わせなので、社会風紀という温帯での基礎を鑑みる限り「一妻制の維持堅持」には必然性があると考えた方が、全体としての成員間の種的多様化には余程優れる、という推論結果につながる。
内的増加率以外の行動も擁護されるにはその種への艸刈り効果がなければならない。だから法律がこの『非嫡子』という概念を維持することには知的社会内有用性がある。

 もしも日本国民が分派を許すなら、具体的にその性向が最も見受けられそうなのは冷厳な知的風習には伝来事欠くらしい九州圏だが、地方自治内で条例上の法的解除を工夫し、非嫡子概念を現西洋諸国の如く破棄できる可能性か危険はある。
具体的には回教徒の流入が東南アジアとの経済協力中途に進む中で当然、薩長同盟以来の政治的急進性の擁護の性癖の為に直接国政へかれらを参画させたがる中でもこの、浅ましい隼人風紀の国法化を隙あらば狙わせるだろう。
だがこれに協賛しそうな性悪か商売繁盛第一な渡来系血縁である近畿人一群を除けば、在来の日本人種は過半数を超えてあしき独善政治屋一類を除き、元々のきまじめな習性から大勢に於いて上述の熱帯圏最適応の退化を望まない。
 よって本土と下関海峡とを「国防の関所」としてその人種の間行を原則閉鎖か通行料によって大幅に塞き止め、政治過信の風習を促進したがる九州一島と概念の垣によってきりはなすことによってのみ、上記の野望は実現性があるだろう。
 但し、それでも一国二制度を統制領域の減耗ならず過度の内乱誘引変異による中枢国力弱体化の因果と悟る官史がいれば、関東圏に重しのある武力又は知謀による鎮圧か威嚇によって九州勢の急進をよく封じ込める手立てが東アジアの商圏的一帯化事前に考じられておく可である。
より直接には、何らかの党派内策謀による西郷像の取り壊しや目立たず人目につかない美術倉庫への移転、九州圏の危険な経済力の致命的減衰を謀るべく原子力やメタンはじめ各種大規模発電所の非設置や取り壊しと国策による新興の原則回避、特に目先の利害に動きやすい長州と確実に分断する為に山口県側へ監視用の新設太宰府(九州監視府、又は本土府)の設置、並びに薩英戦争の顛末を重く看て武器への転用が最も及び易い現九州大学への福祉税配分の大幅見直しが考えられる。
これらをどれも行っても決して本土に損失はないばかりか、政治的急進派の来る爛熟阻止を可能とし、本国の知的風土の減殺(要するに日米開戦までの自壊暴力団ルートを誘導した知的に劣る層の国政支配に応ずる自滅大敗という最悪の二の舞)を未然に防止し、もとい擁護さるべき理知高い各穏健派をありうる南蛮風俗伝来の聞き及ぶ悪影響から満足できるかなりの分保護し、結果、当決断は本国の高貴な文明度をより長く守る役割を果たすであろう。