他人が労働していないことを攻撃する人達は、その労働を望んでいない人達なのだろう。もし自分が何か楽しくやっていて、他人がそれをしていないと分かったとしても「なぜこんな楽しいことをしないのだろう？」と疑問に思いこそすれ、攻撃の理由になどする筈もない。親切の押し売りはまれにしかない。
労働は欧米圏ではしばしば奴隷が行うものだった。産業革命以後、新興市民中に商工業者として自らの勤労を恥としない人達が現れた。アメリカ合衆国はカルヴィニズムによる清教徒が労働者による労働者の為の国を作ろうと本国イギリスから独立した。日帝を潰した米軍は、日本に勤労道徳を上書きした。
もともと、日本は奴隷階級がおらず、天皇が中国から入ってきてからは全国民の奴隷化を試みてきた。士農工商といわれ、一次、二次、三次生産者らが天皇以下の公務員の奴隷として扱われ、現状でもその官尊民卑の風儀は変化がない。労働者全般に勤労と納税の生涯を狂信するよう天皇政府が洗脳している。結局、平成の労働者（産業別就業者数で商人が７割になっている（平成22年国勢調査））の大部分が、天皇政府と米国の両方に影響され、より辛く苦しい労働をせず、みながより楽して生きられる様にとは考えられず、互いに苦労をおしつけあうという奴隷根性に染まりきっている。
日本の国連幸福度で「自由」と「寛大さ」が極端に低い（2019年度で、自由(Freedom)64位、寛大さ(Generosity)92位）理由の一つとして、この国の労働者全般が苦労を押しつけあうのを教義にする奴隷教を完全に狂信しきっていることがあげられるだろう。彼ら自身はこの邪教の外に立つ者を徹底的に迫害さえする。それがニート（NEET）や無職という語を差別用語にしている訳だ。少なくとも天皇政府は奴隷教信者の日本人労働者一般とグルだから、より楽して生きていると見なした相手（たとえより生産性が高く偉大な人達であっても）を徹底的に邪魔し、冤罪にかけ、社会的に抹殺しようとする。それは嫉妬を用いた実に陰湿な悪意なのだが、彼らは自らの狂態を正義と疑わない。この様な不条理な悪意に基づいて勤労道徳を教義にしている衆愚が、天皇政府と平成労働者一般なので、彼らの一人あたり生産性が先進国最下位級（一人当たりGDPで日本が25位、イタリアが28位（2017、IMF）なので、主要先進国のうち最下位級）のまま一向にあがらないのもむべなるかな、というべきだ。合理性はより楽して生きることだし、革新とは全く違った考えで飛躍的に生産性をあげることだからだ。
もし日本国内で合理性や革新的な生産性をもつ個人や集団が現れても、皇室を中心に広められる勤労教義という悪意が蔓延しているうちはひたすら迫害を受けるに違いない。そこでは納税奴隷として過労死寸前まで安価に働くことが最上とされ、永遠に皇族と差別された国民という立場に留まるよう要求される。勤労教義が致命的に間違えているのは、人間が労働から解放されることが本来の文明の進歩だ、という観点をもっていないところだ。皇族の奴隷になって忙殺されることが唯一の目的だと思いつめるよう文科省は全国民を憲法教育で洗脳している。これは文明の本質に逆らう教義だ。
