一般に、食糧製品の生産性が向上しなければ他の分野との通貨価格で衰えつづける筈。いわば、優に田の面積に対する単位生産量がふえる余地をもたねば広大な面積をもつ他國の農業生産に比べ、輸送費用をさしいひいて不利となりがち。
（単位生産量：（面積当たりの農業生産高－輸送費））＝食糧自給比率
この公式で得られる対比がその場へ出入りする食糧の中身。そして数理面で言えるのは、面積当たりの生産高自体は巧みな付加価値計略によってすら、國土面積当たりの適切降雨量に勝る場面は希だろう。輸送費は略簡単に詰めれるが、面積比はそうはいかないし、建設した高層の人口農地の様な展望も、農作物が土によっている間は経済面でかないえない。結論は、特定か平均農作物の適切降雨量地帯で耕される面積比が、単位生産量で他地域より遥かに高いとき以外は、ある時期をへて寛容貿易の旨に法り確からしく他の産業への転換を余儀なくする。尤もこの中途にはそれなりの収穫高が残りゆくだろうが。全ての商業気質はこの利潤を、起こるか見えない将来の市場の縮小された立場より貴びたがるので、具体的な農作物市場では一見するとこの見解と矛盾する状況が程度あれ続くが、それは一時的にすぎない。
これが語る所では、広い耕作面積の保ちえない全ての適所では、ある地政世代をへて自然に農耕は趣味化する。いわば観光以外の目的で営むを得る農業体制は、少数か特定世帯の専有事業となり、他の業務は非農耕の旨へとかわる他ない。銘柄化などで付加価値化を進めるのは次善の策で、そこでの生産量が一定なら極めて特殊な作物、たとえば特産品と言えそうな固有の気候でしか作り出すのが難しい天然か品種改良済みの農産物についてより他は、みな加工食品系以上へ進むを得る。猶この経済力学的性質は漁業にも当たる。漁猟面積、つまり他の業者との好ましい関係内で漕ぎ出せる漁の可能面積を同じく捉えればよい。
