1. 研究計画書審査を年二回分散
2. 研究計画書の提出を電子書類化
3. 新任教員へのstart up費用投資を大学・部局が提供
4. 着任後5～6年で昇進審査をする
5. 学閥を避け、外国人研究者へ昇進審査を依頼
6. 夏休みを除く10ヶ月分の給与を基本とし、残り二ヶ月分を研究費の一部もしくは外部資金で自由に補充できるsystemへ
7. 修士博士の何れかにproposalを書くcurriclumを設ける
8. Proposal評価の審議会は１人につき最低２時間以上をかけ、絶えず異なる教員および他研究室助手などが関わる
9. Englishでの口頭発表および論文作成を研究者資格適性勉強として学生主体で行う
10. 研究費からの大学院生への経済的supportは公的当然という認識を学則で教員全員に知らしめる
10. 国費から大学院生への経済的supportを助成する科学研究費全般を増額する
11. 修士博士一貫教育を４年とし、修士courseと博士courseを分別、博士course選択者には３年間の経済的supportを担当教員に義務づける
12. 修士一年目で意欲ある学生へ博士courseへの変更、意欲なき学生へは修士courseへの変更を可能にする
