もし端的な経済性を見れば、どうして家政に国際企業経営程度の経済学が必要なのだろうか。女権拡張論とは人口抑制論であった。もし出生率を適正化し直すなら主として家政学を研究教育する女子大学は、専ら一般教養学部、Liberal artsを持たずに対男性を主義とした一般大学よりも、貴婦人の養生へ適切に文化貢献しえるだろう。又、その為には以前に、高等教育自体の男女別学化が必要な趨勢となるだろう。これらの一見保守的に見える旧来の常識を掘り起こした知識だけでも、先進国が陥った過度の人口減少問題は容易に相応以上解消する筈である。
