2006年2月16日

情報対応論

産業に関する空洞化現象を消極的に捉える必要はない。それは生産様式の必然展開に理由する脱工業化、つまり産業の情報化だ。日本企業は最適化を模索する先に、創造的頭脳部分以外の可能な全ての事業部を外注することで地球化を乗り越えるだろう。それは国民の大半をインテリジェント・ホワイトカラー化する進路に照らせる。しかし、それは労働価値説に基づく知能労働の優位により、資本の極度の集中という弊害を招き入れ得る。資本家が心配せねばならないのは情報の寡占体制による不均衡である。それは情報産業以降の恐慌へ繋がる主因だから。ならばその操る日本語を可能な限り地球各国の迅速な教育に適するべく文法づける必要がある。国内日本語教育の文学論的方式を早期に改めて、論理学的方式へと展開する任務が多く国民自身に自覚される。